医療タイムス社

　足利赤十字病院の小松本悟院長は５日、東京都内で開かれた「加速するジェネリック医薬品の導入と今後」と題したセミナー（新社会システム総合研究所主催）で講演し、「DPCマネジメントの中でジェネリック医薬品の導入は付加価値額増大の大きなモーメントとなる」と説明、同院は月3000万円（薬価）相当のジェネリック医薬品の順次導入によって、平成19年度は年間１億4000万円の経済効果が得られたことを明らかにした。同院では、DPC導入にあたり病院の医薬品費削減と、患者自己負担の軽減のために、ジェネリック医薬品の導入を決定。後発医薬品検討部会を設置し、19年度までに128品目、採用率7.7％の後発医薬品を採用している。
　写真＝この日のセミナーでは、特定医療法人鴻仁会岡山中央病院の蓮岡英明外科部長、東邦大学医療センター大森病院の小山信彌心臓血管外科部長、国際医療福祉大学三田病院の武藤正樹副院長も講演した。

　全国老人保健施設協会（全老健・川合秀治会長）は５日、老健施設での医療保険利用ができるよう求める提言を盛り込んだ「老健施設を『高齢者の生活を最期まで支援する』地域の拠点に」と題する報告書を公表した。同報告書は老健施設の今後の方向性を探ることを目的に全老健が設置した高齢者ケア懇話会での２年間の検討をまとめたもの。医事評論家の水野肇氏を座長に迎えた同懇話会は、伊藤雅治氏（全国社会保険協会連合会理事長）、唐澤祥人氏（日本医師会長）、多田宏氏（国民健康保険中央会理事長）、保崎秀夫氏（慶應義塾大学名誉教授）ら有識者で構成され、会合を重ねてきた。