医療タイムス社

　厚労省は17日、「今後の看護教員のあり方に関する検討会の検討結果をとりまとめた報告書を発表した。同検討会は09年５月から12月にかけて７回開かれ、看護教員の資質の維持・向上に向けた課題の把握や、看護教員の養成と継続の推進および看護実践能力の維持・向上に関する方策について検討を行ってきた。報告書は①看護教員の資質・能力②看護教員の養成③看護教員の継続教育④学生などの看護実践能力の向上を図るための教育体制―の４項目により構成されている。
　報告書では、質の高い教育を実施するには「看護実践能力」と「教育実践能力」の双方とも必要と指摘し、▽学生などの体験や臨床実践の状況を教材化して学生などに説明するなどの教育実践能力▽学生などや教員間、実習施設とのコミュニケーション能力▽学生などに適切に教えることを目的とした看護実践能力▽マネジメント能力▽研究能力―などを求められる能力として挙げた。

　日本精神科病院協会（日精協）の長瀬輝諠常務理事は18日、本紙のインタビューに応じ、今回の診療報酬改定に「残念な結果になってしまった」との感想を述べた。今回の改定では精神科に13対１入院基本料が新設されたが、「病床を持つ総合病院は恩恵を受けるかもしれないが、看護師集めに苦労している専門病院のメリットは少ない」と述べ、同協会の要望がほとんど受け入れられなかったことに失望をあらわにした。